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退職時期を決める7つのポイント!円満で損をしない最高のタイミングで退職しよう

退職時期

退職は好きなときにできるよう法律で決まっています。

退職時期は自分が決めることなので自分が「仕事辞めたい」と思うタイミングがベストな退職時期ですが、自分にとっても会社にとってもベストなタイミングあればその時期で退職をしたいですよね。

しかし、実は多くの人が会社にとってもあまりよくない退職時期だけでなく、自分にとってもよくない退職時期に退職しています。

今回はベストな「退職時期」を考えるにあたって大切な7つのポイントをご紹介します。

 

ハジメ

「自分が辞めたいとき」がベストな退職時期なんだが、かといって準備もせずにすぐに辞めて後悔したり、ズルズル居残って退職時期を見失う人がいるからな。
会社にとっても自分にとってもベストなタイミングで退職できるといいですね。

リカさん

 

迷惑をかけず自分も納得できる退職時期の7つのポイント!

退職時期を考える重要なポイント

 

「退職するタイミング」は希望の求人に応募し、無事内定をもらってからできるだけ早い時期が理想です。

しかしお世話になった会社であるほど自分の退職のせいで迷惑をかけるのは避けたいと思うのも当然です。

 

ハジメ

できれば円満退社したいものだ。

 

またボーナスや有給をしっかりもらって、金銭的に損をしない時期に辞めたい人も多いでしょう。

ちょっとでも会社に迷惑をかけないよう、なおかつ金銭面で不利なタイミングにならないために「退職時期」のポイントを7つご紹介します。

 

退職時期を考える7つのポイント
  1. 退職まで3〜4ヶ月かかる
  2. 繁忙期を避ける
  3. 新体制の前に退職
  4. 後輩が育ったタイミング
  5. ボーナス支給後
  6. 有給を使いきった後
  7. 求人が増える3月・10月に合わせる

 

一つずつ説明しますね。

リカさん

 

転職活動開始から退職までは3~4ヶ月かかる

転職活動開始から退職までは3~4ヶ月かかる

 

退職時期については、転職活動を始めてから退職するまでおよそ3~4ヶ月かかるケースが一般的だということを覚えておきましょう。

退職を決意して転職活動を開始し、すぐに内定をもらってもそこから会社に退職を伝えて引き継ぎを行い有休を消化して…と考えると3~4ヶ月ほどは必要です。

 

  • 転職活動開始から内定をもらうまでに1~3ヶ月
  • 会社に退職を伝えて退職日を迎えるまで1~2ヶ月

 

あくまで目安ですが、平均としてはこのような内訳になります。

法律では退職届の提出後2週間で辞めることができると定められていますが、実際にそうしてしまうとかなり自分勝手な印象を会社に与えてしまいます。

有休が残っている場合はほとんどが有休消化で終わってしまい引き継ぎができず、会社とのトラブルにもなりかねません。

円満退社にするには退職の1~2ヶ月前に直属の上司に声をかけ、退職したい旨を伝える必要があります。明確な退職の意思を伝えたうえで、具体的な退職日は上司と相談して決めるのが一般的です。

業務の流れや、引き継ぎする相手のスケジュールなどを考慮して決めることになるでしょう。

 

もちろん転職活動に手間取ってしまうと退職は更に延期となります。そのため退職時期を考えるのは、次の転職先が決まってからでも遅くはありません。それまでは内定を取ることを優先順位の一番上に据えておいてください。

 

しかし、今いる会社がブラック企業で一時も長くいられないなどの事情があり、なるべく早く退職したい人もいるでしょう。そのような場合は先に退職の旨を伝えて、退職するまでの間に働きながら転職活動を行うというのもありです。

 

基本的には自分の好きなタイミングで切り出していいですが、この場合も退職時期の1~2ヶ月前に伝えるのが一般的です。

 

ただ、退職するまでの間に納得いく転職先が見つからない、焦って決めてしまいミスマッチが起きるなどのリスクもあります。なるべく早く退職したくても、自分の実績やスキルを鑑みて転職活動がスムーズにいきそうか冷静に判断し、退職時期を決めるようにしましょう。

 

MEMO
ここに文章
理想的な退職手続きを6つのステップでご紹介しています。
参考「退職手続き」は慎重に!決して間違ってはいけない退職手続きを6つのステップで紹介

 

繁忙期は避けて円満に退職する

繁忙期を避ける

 

転職活動を開始してから3〜4ヶ月後に繁忙期が来る場合は、転職活動の時期をずらした方が円満退社のためにはおすすめです。

日々の業務に追われて引き継ぎの時間を十分に取ることができず、落ち着きなくバタバタと退職までの時間を過ごすことになりかねません。

万が一引き継ぎの漏れがあると、転職後にも関わらず何かしらの対応をしなければならないこともありますし、他の同僚にとっても「忙しい時期に辞めて、仕事を増やされた」という印象が残ってしまいます。会社にとっても繁忙期は人手が何よりも大切なので、かなり粘り強く引き止めの説得をされる可能性もあります。

そんな引き止めを断るのにも大変な思いをしますし、強く断ると「喧嘩別れ」のような印象が残ってしまい、会社からは「恩知らず」「強硬に辞めて行った」というイメージを抱かれかねません。かといってその引き止めに応じてしまうと、ずるずると退職が先延ばしになってしまい辞めるタイミングを失ってしまいます。

以上の引き継ぎの時間がとれない、強く引き止められる可能性があるという2点から繁忙期の退職だけは避けるようにしましょう。

 

新体制が始まる前(年度末)に退職する

できるだけ会社に迷惑をかけたくない場合には組織改編が行われ、新体制が始まる眼に退職しましょう。一般的に4月は年度の切り替わりに伴い新体制が始まる時期なので、その場合は3月末(年度末)に退職するのがおすすめです。

仕事の区切りをつけやすく、かつあなたがいなくなった穴を埋めるよう会社も体制を組むので、期の途中で辞められるよりも会社への負担が少なく済みます。新卒入社もあって人手が増えるので、やはり会社にとって欠員が出ても補いやすい時期です。

もちろん新体制が決まってから退職の意思を報告しても遅いので、新体制の決定に入る2〜3ヶ月前に上司には退職する意向を伝えましょう。

それまでに転職先も決めておく必要があるので、かなり前もって動いておくことが大切です。上で説明したとおり転職活動には平均して1~3ヶ月かかるので、長く見積もると半年前から動く必要があります。

会社によっては期の途中に辞めたいと言った社員のほとんどに「年度末(新体制の決定)まではいてくれ」と引き止めるのが通例になっていることも。

とくに年度が始まったばかりだと会社の人員計画が狂ってしまうことになるので、引き止められる可能性が高まります。引き止めに合わずスムーズに退社したいなら、新体制が決まる前に退職を伝えるのがおすすめです。

 

後輩が育ってきた時期に退職する

後輩が育ってきた時期に退職する

自分の直属の後輩が育って自分と同じくらいのスキルを得たら、そこまでいかなくても一通り仕事を一人で回すことができるようになったら退職しても大丈夫だと判断できるはずです。

あなたが担当していた仕事を後輩が引き継ぎ、新しい人員を補って育てるという会社として健全なサイクルが生まれますし、会社として当然のことです。迷惑をかけていると思う必要はありません。

また後輩が自分と同レベルまで仕事ができれば、引き継ぎ作業が格段にスムーズに進みます。

余計なマニュアル作成などに時間を割く必要も無くなり、手間も時間も省くことができるため結果転職を決めてから退職するまでの時間を短縮することができます。

 

 

ボーナス支給の1~2週間後に退職を伝える

ボーナス時期を狙う

 

ボーナスは働く上での大きなモチベーションです。退職することを心に決めたら、ボーナスだけでもちゃんともらって辞めることは大切なことです。

ボーナス支給のタイミングは7月、12月、3月など会社によって異なりますが、ボーナス支給月の1ヶ月ほど前から転職活動を始め、ボーナス支給月には次の転職先が内定しているのが理想です。

確実にボーナスをもらうためにも、退職の旨を通知するのは支給後にしましょう。大企業はボーナス支給について事細かに規定があるためトラブルは少ないのですが、中小企業では上司や経営者の心象によって支給額が決まる場合があります。ボーナスの査定前に退職したい旨を伝えると、支給額を減らされてしまったり、ひどい場合には「辞める場合には支給の対象にならない」と全くもらえなくなることもあります。

 

そのため支給後1〜2週間を目安に退職の意思を伝える形が無難なので、既に内定をもらっていたとしても少しの間胸に秘めておくことをおすすめします。

ボーナスの支給後1~2週間をおいて退職を伝えて、引き継ぎや有給消化で1~2ヶ月かかると考えると、ボーナス支給月が7月の場合の退職時期は8月~9月になるでしょう。同じく12月の会社だと退職時期はおよそ1月~2月になります。

もしなるべく早く退職を伝えたくても、最低でもボーナス査定が終わってから(ボーナスの額が決定してから)にしましょう。どれくらいの時期にボーナス査定が終わるのか、前もって上司や周囲の人にさりげなく探りをいれておくといいです。

ボーナスは「半年間の働きを評価して与えらえるもの」であり、「これからも働いてもらうためのご褒美」ではないので本来は支給後に退職しても何も気にする必要はありません。しかしやはり「ボーナスだけもらってさっさと辞めた」という印象が会社に残ってしまっては気まずい思いをしてしまいます。誠実に会社に尽くした、という印象を残すためにも引き継ぎ期間は十分取ることが大切です。

また現職よりも転職先のボーナスの支給額の方が格段に多いという場合は、転職先での初ボーナスが多くもらえるよう調節して動いてみてもよいでしょう。現職のボーナスは諦めなければならないかもしれませんが、結果より多くの額が手元に入ってくる場合もあります。(入社後◯ヶ月以上の社員からボーナスの対象としている会社もありますので注意してください。)

会社のボーナス規定にしっかりと目を通し、戦略を練ってから退職を申し出ることが大切です。

 

有給を使いきった後に退職する

有給を使いきった後に退職する

 

ボーナスと同様に、有給休暇も従業員が取得できる当然の権利です。法的にも、会社は有給休暇の時期を変更することはできても、取得自体を拒否することはできないと定められています。そのため退職前に残りの有給を一気に消化してもなんら問題はありません。

ただ、法的に拒否することは違法だとされているものの、会社によっては「お願い」という形でなるべく有給消化しない方向に泣き落とししてくることがあります。有給は社員の権利なのでもちろん断って大丈夫ですが、なかには退職前の有給取得の阻止がマニュアル化されており、しつこく説得されてしまうケースも。「引き継ぎが終わらないと困る」、「お客様に迷惑がかかる」などと言われてしまうと少し面倒です。

これまで退職した人の様子を見たり周囲から話を聞いたりして、会社が説得してくるようだとわかっているなら、退職する半年~1年ほど前から計画的に有給を消化していくといいでしょう。ほとんどの有給を使いきったあたりで退職できるように計画すれば、会社ともめごとにならず円満退社できます。

とはいえ、仕事が忙しくなかなか有給が取れないことも珍しくありません。次の転職先が決まっておらず働きながら転職活動する予定なら、「残っている有給のぶん早い退職時期を伝える」という方法もあります。

たとえば有給が20日ほど残っているとして、3月末に辞めたいとしたら「2月末に退職させていただきたいので、2月に入ったら有給のため会社には来れません」とあえて伝えます。上司から有給は取らず引き継ぎを行うよう説得されたら、「承知しました。それでは引き継ぎはきちんとやりますので、退職時期を3月末にずらして有給も消化させてください」と言ってみましょう。

退職する人は次の転職先が決まっていて退職時期をずらせないことが多く、会社側もそれをわかっているので説得してきます。「退職日をずらしても構わないから有休を消化させてほしい」と言われるとそれ以上泣き落としができなくなるので、有給をすべて使える可能性が高くなるのです。

 

求人が増える3月・10月を基準に退職時期を決める

一般的に企業の新体制が始まるのはカレンダー通り4月です。

1月から採用を強化して2月、3月に内定という企業がほとんどです。また12月が決算月の企業は多く、決算が終わった1~3月に求人が増えます。チャンスが多く、転職活動も比較的手間取ることなく進められる時期だと言えるでしょう。

そのうえ、年度末は新体制への切り替わり前なのでスムーズに退職しやすい時期。つまり転職をするのに1年で最も適した期間なのです。

たとえば年度末に退職を決意するとします。1月から動き出し、2月に内定をもらうことができればその時点で退職届を提出し、3月には引き継ぎ、有給消化後に退職を完了させ、4月1日から転職先で働くことができます。

新体制が始まったばかりだと転職先でも比較的なじみやすく、新人たちがたくさんいるため周囲の人から色々と教えてもらいやすいという点もメリットです。

3月も求人数が多い時期ですが、年度末にあたるため人事部が忙しく、転職先の面接が組まれにくかったり選考が進みづらいリスクもあります。キリのいい年度末に退職することも難しくなってしまうので、1月頃から転職活動を始めるといいでしょう。

また10月も求人募集が増える時期です。新卒採用の準備が落ち着いて中途採用が再開し、年末いっぱいで退職したい人が増えるので欠員募集も出始めます。9月から転職活動を始めて、12月末か、冬のボーナスがあるなら1月末で退職するのがおすすめです。

「なんとなくずっと退職を考えているけれども動き出してはいない」「希望する求人案件がない」という場合には、1月〜3月または10月を目安に転職活動を始める方法も1つの選択肢にするといいでしょう。

退職時期を考える時にボーナスや有給などの金銭面も大切ですが、納得できる企業に転職することも大切です。有利な転職活動を重視する人は、求人募集が増える時期を基準に退職時期を決めましょう。

 

MEMO

有効求人倍率が上昇している今、転職のチャンスです。

参考有効求人倍率が上昇中!数字が意味すること、上昇の理由を解説します【2019年版】

 

退職時期に絶対はない!固い意思を伝えて確実に退職する

自分のタイミングでやめる

 

ここまで退職時期を決めるタイミングをお伝えしましたが、実際には退職時期は「必ずこの時期が良い」というのはありません。

就業規則に「退職時には1ヶ月以上前に通知すること」などという記載があるはずなので、内容を確認してから自分が辞めたいと思うタイミングで辞めるのが一番です。

欠けた人員を補い、穴を埋めて普段通り業務を回すのは会社の役割です。あなたが辞めることで迷惑をかけてしまう、という心配はいりません。

転職活動を開始し、転職先が決まって退職するまでには2〜3ヶ月はかかってしまいます。転職活動が長引くと、その分退職までの期間も長引いてしまいます。自分の転職活動の進み具合に応じて、退職時期を逆算していくことが大切です。そして自分で決めた退職時期が自分にとって最適になるよう引き継ぎなどの準備を進めておきましょう。

 

また注意しておきたいことが1つあります。

退職は「報告」するもので「相談」するものではありません。「まだ決まっていない」「退職を考えている」というように心が定まっていないうちに上司に伝えてしまうと、「相談されている」と捉えられてしまい、辞めさせてもらえないこともあります。

強い引き止めにあったり、転職活動をしないよう無理強いされたりと身動きがとれなくなってしまいます。後任が見つかるまでいてほしい、と言われて数ヶ月経過してしまったり、「役職を与えるので留まってほしい」と言われて応じると一時的なポジションを与えられただけだったり、というようなトラブルが発生しがちです。

そうなるとあなたにとって何のメリットもなく、かつ「お世話になった分誠実に辞めたい」と思っていた会社への気持ちもなくなってしまいます。

そのため「退職が心に決まっている」なら付け入る隙を与えないことが何よりも大切です。

「もう内定をもらっていて転職する決意をした」、まだ転職先が決まっていないとしても「一身上の都合でどうしても続けられないため退職することにした」という「報告」を行うようにしましょう。そうすれば無理に引き止められることもないので強く断る必要もありません。

退職への固い意思を表したうえで、「退職日は〇月〇日を考えています」などと伝えて具体的な退職時期を上司と調整していきましょう。

結果として会社との仲を良好に保ったまま退職することができるようになります。

 

MEMO

お世話になった会社なら円満退職を目指したいですよね。
参考「円満退社」を目指せ!もし円満退社がダメな場合は自分の人生を最優先に考えて行動を

7つのポイントを抑えてベストな退職時期を計画しよう

退職時期について「自分にとっても会社にとってもベストな退職時期を考えるポイント7つ」をご紹介してきました。

必ずこの時期が良いというタイミングはありませんが、考え方として7つのポイントは抑えておきましょう。

 

退職時期を考える7つのポイント
  1. 退職まで3〜4ヶ月かかる
  2. 繁忙期を避ける
  3. 新体制の前に退職
  4. 後輩が育ったタイミング
  5. ボーナス支給後
  6. 有給を使いきった後
  7. 求人が増える3月・10月に合わせる

 

退職の通知と引き継ぎさえしっかりとしておけば何も後ろめたい思いをすることはありません。

あなたのキャリアなのであなたのタイミングで退職することをおすすめします。

 

退職時期退職時期を決める7つのポイント!円満で損をしない最高のタイミングで退職しよう 円満退社しよう「円満退社」を目指せ!もし円満退社がダメな場合は自分の人生を最優先に考えて行動を

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